スーツを着た女性複数の役職を兼務している場合、名刺にはどう表記すればいいの？
働き方が多様化する現代、複数の役職を兼務している方も増えています。
役職が1つであれば、名刺の肩書きには「代表取締役」や「営業部部長」などを名前の上に表記すれば問題ありません。
しかし、兼務していて複数の肩書きがある場合、どのように表記すれば良いのでしょうか。
そこで本記事では、そもそも肩書きを表記すべき理由は何か、役職を兼務している場合の表記方法、兼務表記の注意点についてご紹介します。
- 肩書きを名刺に表記すべき理由
- 役職を兼務している場合の名刺表記方法3選
- 名刺の兼務表記に関する3つの注意点
エコみどり役職を兼務していて名刺の表記方法に迷っている方は、ぜひ最後まで読んでみてください。
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そもそも名刺に肩書きを表記すべき理由は何？
名刺に表記する内容には決まりがないため、肩書きの必要性を疑問視する方もいるでしょう。
とくに、役職を兼務していて複数の肩書きがある場合、「別に載せなくてもいいのでは…」と感じる方は多いかもしれません。
しかし、肩書きは自分を表す大切な情報で、名刺に欠かせない項目の1つです。
ここでは、肩書きを表記すべき理由を大きく3つご紹介します。
自分が何者か相手に分かりやすく伝えるため
名刺の肩書きには、役職名や部署名、職種名などの内容を表記するため、会社での自分の立ち位置や、携わっている仕事内容などを端的に表現できます。
肩書きがあれば、受け取った相手は名刺を見ただけでどんな人なのかある程度推測できるため、商談などもスムーズに進めやすくなるでしょう。
とくに、規模の大きい企業では業務が細かく分かれていることも多いので、相手に自分の情報を正しく伝えるためにも、肩書きは重要な要素になります。
名刺交換時、肩書きに注目する方は多いといわれているため、一目で自分が何者なのか分かるように表記しておきましょう。
相手との信頼関係を構築するため
名刺の肩書きは、相手との信頼関係を構築するための要素にもなります。
たとえば商談を行う場合、肩書きが表記されていない人と、「営業部部長」のように肩書きが表記されている人とでは、どちらの方が信頼できるでしょうか。
おそらく、多くの方が肩書きを表記している人と答えると思います。
もちろん、肩書きだけですべてを判断されるわけではありませんが、企業から一定の権限を与えられている証明にもなるため、相手との信頼関係を構築しやすくなるでしょう。
信頼関係が構築できれば、商談もスムーズに進みやすくなります。
複数人の名刺交換でも立場が明確
名刺交換は、立場の上の人から順番に行うのが一般的です。
しかし、複数人いた場合、同時に名刺交換を行うことも珍しくないため、誰の立場が上なのか、どんな仕事をしている人なのかなど、分かりづらくなってしまいます。
肩書きを表記しておけば、一目で立場を判断でき、おおよその仕事内容なども分かるため、相手を混乱させずに済むでしょう。
立場を明確にさせるのも、肩書きの大きな役目です。
役職を兼務している場合の名刺表記方法3選
肩書きの必要性が分かったところで、実際にさまざまな役職を兼務している場合の表記方法を3つご紹介します。
兼務している役職をすべて表記する
複数の役職を兼務している場合も、基本的に名刺の肩書きにはすべての情報を表記するのが好ましいです。
たとえば、取締役と営業部部長を兼務している場合は、「取締役 兼 営業部部長」と表記します。
役職と役職の間に「兼」を付けることで、相手に兼務していることを伝えられます。
ただし、兼務している役職が多い場合は注意が必要です。
限られたサイズの中に情報を詰め込めば、見づらくなってかえって印象が悪くなる可能性もあります。
「肩書き表記は〇個まで」という決まりはないものの、だらだらと長くなりすぎないようにしましょう。
肩書きを絞って表記する
肩書きが多い場合、すべてを表記すると見づらくなるだけでなく、相手から不審に思われる可能性もあります。
自分を表現するために表記した肩書きで、悪い印象を持たれれば意味がないので、表記内容を最小限に絞る方法も選択肢に入れましょう。
たとえば、営業部部長と企画部部長、総務部部長を兼務している場合、「総務部部長」という肩書きを削っても、営業先との商談には影響しません。
すべての肩書きを表記するのが難しい場合は、取引先や仕事内容などを考慮した上で絞ると良いでしょう。
肩書きごとに名刺を使い分ける
兼務している役職や仕事内容にあまり関連性がない場合は、肩書きごとに名刺を使い分ける方法もあります。
使い分けることで、1つの肩書きだけをピンポイントにアピール可能です。
たとえば、営業先との商談には「営業部部長」の肩書き、お客様対応を行う場合は「総務部部長」の肩書きなど、取引先に合わせて使い分ければより強く印象付けられるでしょう。
ただし、肩書きごとに名刺を分ける場合、複数の種類を持ち歩かなければいけないため、管理に手間がかかります。
また、作成コストもかかると理解しておきましょう。
名刺の兼務表記に関する3つの注意点
複数の役職を兼務している場合、肩書きにはすべての情報を表記するのが好ましいとご紹介しましたが、注意点もあります。
ここでは兼務表記に関する3つの注意点を見てみましょう。
役職の表記順を工夫する
兼務している役職を複数表記する場合、表記順には工夫が必要です。
基本的に、企業などの場合は立場が上の役職から表記します。
たとえば、取締役と営業部部長を兼務している場合、立場が上である取締役を先に表記するのが一般的です。
また、営業部部長や総務部部長など、立場の上下がない場合は、優先したい肩書きを先に表記しましょう。
カメラマンとライターなど、複数の仕事を兼務している場合も同様です。
「カメラマン 兼 ライター」「ライター 兼 カメラマン」どちらの表記でも問題ありませんが、取引先に合わせて表記順は工夫しましょう。
見やすさを優先する
表記方法でもご紹介したように、すべての役職を表記して見づらくなるようであれば、内容を絞るか肩書きごとに使い分ける方法を選択してください。
「肩書きは多ければ多いほど良い」というわけではありません。
情報を相手に分かりやすく伝えることが目的なので、見やすさを優先するようにしましょう。
見づらい名刺はそれだけで「だらしない人」という印象を持たれる可能性があります。
法律で制限がある肩書きに注意
兼務表記に限ったことではありませんが、法律で制限のかかっている肩書きもあります。
たとえば、有限会社で取締役が1人しかいない場合「代表取締役」は使えません。
また、合同会社の代表者の場合、「代表社員」が正しい肩書きになります。
誤表記で罪に問われるわけではないものの、誤解を招く可能性もあるため注意が必要です。
とくに、個人事業主など、自分で肩書きを決める方は、知っておきましょう。
肩書きの表記方法については、以下記事でも詳しくご紹介していますので、合わせてご覧ください。
まとめ
本記事では、肩書きを表記するべき理由は何か、役職を兼務している場合の表記方法、兼務表記の注意点についてご紹介しました。
複数の役職を兼務している方は、名刺の表記方法に迷うかと思います。
「表記しなくても良いのでは？」と感じるかもしれませんが、肩書きは自分を表す重要な情報なので、可能であればすべて表記しましょう。
ぜひ、本記事を参考に表記を工夫してみてください。
